ヒラマサ 
(イメージです。)


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:2015/01/16(金) 05:42:38.63 ID:
 2018年2月の平昌(ピョンチャン)冬季五輪は、1年前のプレ五輪が開かれないまま、いきなり本番開催となる可能性がある。競技場・施設建設が遅々として進まないためだ。

 開催まで、あと3年半となった時点で、韓国紙「朝鮮日報」(14年8月13日)は「開催1年前に競技場施設や運営状況を事前チェックするため、開催地の競技場でテストイベントを行う。平昌五輪のテストイベントは17年2月がふさわしいとされている。このため、16年10月までには全工事を終えていなければならない」と書いた。

 本番1年前のテストマッチ(プレ五輪)は、しっかりと認識されていたのだ。もっとも、この記事は「それなのに…」という趣旨だったが。

 それから5カ月、「朝鮮日報」(15年1月8日)は「準備遅れの平昌五輪、今こそ決断の時だ」と題する社説を掲げた。そこに、こうある。

 「遅々として準備が進まない状況が今もなお続いている。まず競技場や周辺施設の建設が予定よりも遅れ、これらが計画通り完成するのかさえ見通せない状況だ」

 「新たに建設される6カ所の競技場は、まず、着工の段階から招致申請書に記載された予定日よりも平均で2年半遅れ、いずれも昨年6~10月にようやく工事が始まった。現在の進捗(しんちょく)状況はわずか6~14%にとどまっている

 「アルペンスキーとスライディングセンターは17年12月に完成予定」

 16年10月までに全工事を終え、17年2月にはプレ五輪という日程は、消えてしまったようだ。
オリンピック憲章を見れば、プレ五輪は必ずしなければならないわけではないが、競技場・施設が「計画通り完成するのかさえ見通せない」とは何とも心細い。

 「朝鮮日報」が「決断の時だ」と迫っているのは、アイスホッケーなど1部競技の国内分散開催だ。しかし、アルペン競技は実施できる場所が限られている。

 スキージャンプ場(ノーマルヒル)は既存施設で実施するが、14年3月のKBS放送は「出発点の平均風速が国際スキー連盟の制限値を超えていることが分かった」として、防風施設建設計画などに触れていたが、その後は音沙汰なし。どうなっているのだろうか。

 地元自治体、文化体育観光省、競技団体の意見対立は相変わらずだ。調整するのはオリンピック組織委員会だが、トップは例の「ナッツ姫」の父親である趙亮鎬(チョ・ヤンホ)氏=大韓航空会長。「ナッツリターン問題が表面化した後、組織委員会の仕事が手につかない状況が続いている」(朝鮮日報15年1月8日)とあっては、ナッツ姫の罪は重い。

 そうしたなか、韓国のネットには「平昌の開催権を返上しよう」という意見がしばしば出るが、思い違いも甚だしい。11年の国際オリンピック委員会(IOC)総会で「会場まで高速鉄道を敷く」と大ウソをついて、「平昌開催」を射止めてから4年。韓国には「開催の権利」だけではなく、「開催の義務」がある。

 ■室谷克実(むろたに・かつみ) 1949年、東京都生まれ。慶応大学法学部卒。時事通信入社、政治部記者、ソウル特派員、「時事解説」編集長、外交知識普及会常務理事などを経て、評論活動に。主な著書に「韓国人の経済学」(ダイヤモンド社)、「悪韓論」(新潮新書)、「呆韓論」(産経新聞出版)、「ディス・イズ・コリア」(同)などがある。

http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20150115/frn1501151140001-n1.htm
http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20150115/frn1501151140001-n2.htm