ライフジャケット プール 海 水泳 

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:2014/05/08(木)22:41:40 ID:
旅客船が大きく傾く状況で、外国の子どもたちはどう対応するだろうか。国家災難管理学会首席副会長のイ・ミョンソン梨花女子大保健管理学科教授は7日、「船舶事故避難要領を体系的に学んだフランスや米国の生徒だったなら、当然、外に飛び出しただろう」と断言した。イ教授は「外国では船室にライフジャケットを着て待っていれば、水が入ってきた時に浮力のためドアを開けにくくなるという点を教える」と強調した。

結局、大韓民国とフランス・米国の生徒の運命を分ける決定的な違いは安全教育だ。イ教授は「檀園高の生徒の場合、誤った案内放送が最も悔やまれるが、普段から韓国の学校と社会で安全教育をきちんと行っていないという問題点もそのまま表れた」と指摘した。

日本では災難の発生が多いが、安全教育が定着しているため、生存確率が相対的に高い。2011年3月の東日本大震災で津波が発生した当時、岩手県釜石市で約1200人が犠牲になったが、小・中学生は99.8%が助かった。全体生徒2924人のうち犠牲者は5人だけだった。

市教育委員会が作成した「津波防災教育のための案内書」が奇跡を起こした。案内書に基づき、国語の時間に「津波が来れば」というテーマの作文をした。数学の方程式を習う時は津波が陸地に到達する時間を計算する問題を出題し、授業と災難の準備を連係させた。

自転車ブームの中、韓国国内では大小の事故が多発している。しかしドイツは違う。韓国の大学に留学中のドイツ人(27)は「ドイツでは韓国の自動車学校に似たところで自転車の乗り方を習う」と紹介した。小学生は免許がなければ一人で自転車に乗ることもできないという。

水泳はドイツで小学生の頃から必修科目だ。日本でも水泳は中学校まで必修課目で、教育の目標は生存に合わせている。小学生の子どもがいるキム・ジヨンさん(38、ソウル瑞草区)は「水泳教室に通っているが月に15万ウォン(約1万5000円)かかる。経済的に余裕がなければ生存のための水泳も習えない」と話した。

抜粋イカソース
http://japanese.joins.com/article/036/185036.html?servcode=400§code=430