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（イメージです。）

1： :2016/10/10(月) 15:17:06.75 ID:
　激しく身を揺すりながら近づいてくる。まるで飼い主に懐く動物のように－。古い洗濯機を使ったときの昭和時代の「あるあるネタ」だが、米国で最近、洗濯機が激しく震動するだけでなく「爆発した」とのニュースが流れた。韓国・サムスン電子製。爆発で大量リコール（回収・無償修理）に至ったスマートフォンに続く失態となるのか。韓国では陰謀説も出ているが、自動車の輸出がメーカー従業員のストで急減したこともあり、「崩壊の道を歩んでいる」との悲痛な声が上がり始めた。

「爆発」で訴訟、当局も調査

　ロイター通信によると、問題の洗濯機は２０１１年３月から１６年４月にかけて製造されたもの。サムスンはホームページなどで「まれなケース」とした上で「寝具や防水性の衣料などを洗濯すると異常な震動が起き、人を傷つけたり周辺に被害を与えることがある」と説明。こうした危険のある洗濯物は「デリケート」モードを使うことを推奨している。

　一方で米メディアは相次いで「爆発」事故があったと報じ、訴訟を起こす消費者も現れた。原告は「通常の使用で爆発が起きた」と主張しているという。こうした状況を米消費者製品安全委員会（ＣＰＳＣ）は重く見て調査に乗り出した。

　サムスンといえば先ごろ、スマホ新製品「ギャラクシーノート７」でバッテリーの異常による爆発が相次ぎ、約２５０万台のリコールに追い込まれたばかり。ハイテクとはいえない洗濯機でも不具合があったとすれば、「ものづくり」の力が落ちたということなのだろうか。

米国陰謀説

　ただ、洗濯機については米国外では不具合や事故の目立った報告はない。韓国紙・朝鮮日報は「消費者の失敗が原因だった可能性がある」との業界関係者の見方を紹介。その上で「米当局が自国企業を保護するために今回の事態を荒立てているという見方もある」と指摘した。

　この見方を下支えしているとみられるのが、世界貿易機関（ＷＴＯ）が９月に示した判断だ。米政府は「韓国企業が米国内で洗濯機を不当に安売りしている」として反ダンピング関税を課したが、ＷＴＯは米国の主張を退けた。

　不当廉売に当たるかどうかについて米国の計算方法に問題があるとされた。米国にとって都合の良い数字だけを使う手法で、日本もこれには痛い目にあわされてきたし、世界的にも批判を浴びてきた。

　ダンピング問題が持ち上がったのは２０１２年。米国の無理筋ともいえるダンピング関税から見えてくるのは、韓国製品の輸出攻勢が激しかっただけでなく、米国の消費者に受け入れられていたということだ。
　
（以下省略、続きはソースで）
http://www.sankei.com/west/news/161010/wst1610100001-n1.html